AWSやAzureでマネージドサービスも提供されるなどNoSQLサーバーとして広く使われている「Redis」だが、開発元のRedis Labsは22日、これまでAGPLで提供していた同社開発の拡張モジュールを、今後はクラウド事業者による商用利用に制限のかかるCommons Clause条項付きのApache 2.0ライセンスに移行することを発表した（プレスリリース、OSDN Magazine、ZDNet、Register）。

移行の対象となるのは「RediSearch」「Redis Graph」「ReJSON」「Redis-ML」「Rebloom」などの拡張モジュールで、コア部分には引き続きBSDライセンスが採用される。Redis Labsでは変更の理由として「クラウド事業者はほとんどこれらのオープンソースプロジェクトに貢献していない」と述べており、クラウド事業者によるフリーライドに耐えかねた事を吐露している。Redis Labsは自身でもRedisのマネージドサービスを提供しており、こうした競合他社に圧迫されていることが伺える。

なお、商用利用に制限がかかる事から新ライセンスはOSSライセンスとは適合しなくなっている。これに対して、OSS界隈では反発の声もあるようだ。

JSON.orgが提供している「The JSON License」に、「The Software shall be used for Good, not Evil.」（このソフトウェアは良いことに使うべきであり、悪いことに使うべきではない）という一文が含まれていることが話題になっている（TATSUHIKO MIYAGAWA'S BLOG、JSON License considered harmful — Tanguy Ortolo、DZoneの記事）。

Apple TVの利用許諾画面にもこのライセンス表記が含まれていたそうなのだが、「良い」「悪い」は誰が判断するのか、という点や、そもそもソフトウェアの使用目的を制限するのはフリーソフトウェアの精神に反しており、「フリー」と呼べないのではないかという議論になっている。